厚生労働省は、高度急性期・急性期機能の診療実績などを分析し、2025年に担う役割や機能別病床数の再検証を要請する公立・公的医療機関等424病院の実名を公表しました。地域の実情を反映していないという反発の声も高まっていますが、多くの病院でダウンサイジングや機能転換を含んだ再編統合の検討が必要になります。「大再編時代」の号砲になるか―。地域医療構想の行方を紹介します。
地域医療機能推進機構の横浜保土ケ谷中央病院（236床）は、急性期病床195床のうち1病棟（36床）を10月から「地域包括医療病棟」に転換させる計画だ。同院の急性期病床は、「重症度、医療・看護必要度」 ...続き
