日本在宅介護協会（在宅協）が、熊本地震の被災地で高齢者や障害者の入浴を支援する活動を行っている。地震発生から18日で3週間。断水が続いている熊本県八代市や氷川町の介護施設と病院に訪問入浴車、給水車、スタッフを派遣し、被災者の心身の疲れを癒やしている。
在宅協は、被災地が応急期・急性期から脱しつつあると判断。厚生労働省から要請を受け、14日から「民間事業者の質を高める」全国介護事業者協議会（民介協）と連携して入浴支援を開始した。1日2施設のペースで訪問しているという。給水車は約4000リットル積載でき、八代港に停泊する海上保安庁の巡視船から水の供給を受けている。
佐々木隆之事務局長は活動初日の14日午後、八代市での活動に参加。訪問入浴車2台と給水車1台を派遣した地域密着型特別養護老人ホームで、持ち運び式の浴槽や給湯器を使い、施設職員と一緒に入居者の入浴介助を行った。帰京後に取材に応じた佐々木氏は「地震が起きてから全く入浴できていない人もいる。衛生環境を整え、リフレッシュしてもらえるよう手助けしたい」と話した。
入浴支援は現地のニーズを確かめつつ、当面継続する見通しだ。