MEDIFAX webトップ > 特集・連載 > 医療ICT最前線 地域医療情報連携の現場から
厚生労働省による地域医療再生基金（2009年～2014年）や地域医療介護総合確保基金をはじめとして多額の国家予算が投入されている全国の地域医療情報連携ネットワークはここ数年間に急増し、日医総研の調査（ワーキングペーパー、2016年３月公表）では約240カ所に上る。しかし、ネットワークに詳しい専門家からは、「実際に機能しているのはその２割ぐらいではないか」との指摘もある。
果たして地域医療情報ネットワークは地域包括ケア構築を見込む2025年、さらに高齢化の進展と人口減少が続く2035年へ向けて、安定した医療、介護サービス確保の福音となるのか。それとも単なる幻想にすぎないのか。全10回程度の連載（月１～２回）により、各地のネットワークの現状をリポートする。それぞれの現場からどのような医療ＩＣＴの未来が見えてくるだろうか。
日本医師会の松本吉郎会長は29日に開催した臨時代議員会で、6月の日医次期会長選に向け、3期目を目指し出馬を表明した。「多くのブロック医師会から、次期会長候補としての推薦を頂いている」と説明。「来期も ...続き
6月に施行された2026年度診療報酬改定を受け、日本赤十字社はグループ90病院のうち51病院が急性期病院A一般入院料（急性期A）でスタートした。当初は45病院の届け出を予定していたが、急性期Aの地域 ...続き
新たな地域医療構想を都道府県がまとめるためのガイドライン（GL）について、厚生労働省は8日、本紙の取材に対し「できるだけ早期の公表を目指している」と説明した。現在、公表に向けた作業を進めているという ...続き
佐賀県は2020年から、県内への医師定着を目指して支援を進める「SAGA Doctor-Sプロジェクト」に取り組んでいる。その一環で立ち上がったのが、佐賀大医学部付属病院の「医師育成・定着支援センタ ...続き
