日本医師会は5日、能登半島地震で立ち上げた災害対策本部（本部長＝松本吉郎会長）の初回の会議を開いた。現地の状況を踏まえつつ、JMAT（日医災害医療チーム）の派遣などを、引き続き検討していく方針を確認した。被災地への支援金の募集も、近く始める構えだ。
被災地の石川県を地元とする佐原博之常任理事が、現地の状況を報告。日医がこれまで収集してきた情報も共有した。今後は基本的に、週1回のペースで会議を開く。
●診療所にも「相当な被害」
会議終了後、本紙の取材に応じた松本会長は「被災地の診療所なども相当な被害を受けている模様だ。高齢者施設などもかなり厳しい状況にある」と説明。「長期にわたり、たくさんのJMATが現地入りできるように、引き続き対応したい」と話した。